おそらくあの人は中国から来ている人に違いないと思って声をかけました。
中国語を話すお客さんの様子を丁寧に見守り買い物かごの世話などをこまやかにしていたし、顔立ちがそれと思わせたからです。
最近、こういうお店には海外からのお客さんへの対応として外国語ができる、あるいは外国人で日本語ができる人を配置しているケースがちよく見られます。
私の知っている留学生もあるデパートでそう言ったアルバイトをしています。
「う～ん、あなたは・・・。」
「ハイ中国人ですよ。」と、皆まで聞かずにすぐに返事が返ってきました。
中国河南省からお見えだそうです。
これまで数年ここで週一くらいでバイトをされていたそうですが、一時期毎週のようにここに来ていた私は、それを知りませんでした。
中国からの留学生には特別の感情が働いていますから見逃すはずはないのになあなんて思いましたが。
日本語教育について学んでいるそうです。なるほど日本語が堪能です。
私が遼寧省瀋陽の学校で日本への留学を希望する高校生に教えたことがあるという話をすると、
「その学校は・・・・・。」と思い出そうとしていました。
「○○ですよ。」
「そうそう、その学校なら知っています。」
と、ずいぶん有名な学校のようです。
留学生の間ではずいぶん知られているのですね。 そこまでとは、あまり意識がありませんでした。
それにしてもこうして海外に留学をして、学部からさらに大学院へと進んで学んでいるなんてすごい人ですね。
そういえば私が関わった学生たちもどうやら学部で終わる人ばかりではないようです。
しかもこれから欧米の大学院を目指そうという人もいるようです。
この人は「学業の妨げになって『本末転倒』になってはいけませんからアルバイトは自制している。」んだそうです。
もっともっと日本からも日本へも青年たちが行き来してほしいものです。
ここしばらくは円高傾向もみられるとはいえ、数年前に比べて極度の円安に振れている。
それで営業成績が上がったと大はしゃぎの企業もあるようだしその結果一部ではボーナスも増え、株価も上がっている。
しかし、こういうことで日本の経済状態がよくなっているなどというのは単なる幻覚に過ぎない。
株価や一部の大企業の収益がよくなったということ過半の庶民の生活実態が苦しくなり、6人につき一人の児童が貧困状態だという事実が並行していることをみて経済状態がよくなったと言えてしまうような人たちの感性を疑わねばならない。
しかも、企業の収益が増えたというのも為替相場のトリックでしかない。
円安によって日本の商品がドル建てでは、1ドル85円ころに比べて40％弱安くなっているのだから日本の輸出商品が売れないわけがない。世界の人々から見てそれほど関心があるとも見えない日本への外国人観光客が目立って増えている事実一つとってみてもそれが言える。
なるほど日本商品がよく売れてそれをドル建てで受け取る。そのドルを円に交換すれば、1ドル85円ではなくて1ドル117,8円を受け取ることになる。だから帳簿上は膨大な増収となる。しかし受け取るドルベースの金額がどれだけ増えているのかということが問題だ。そのドルの分だけ国外から商品を輸入できるのだから。こういう視点を持たなければ、・・ガラケーという言葉があるらしいが、・・・これこそガラパゴス的な経済観ということになる。
国内の円で計算して帳簿上の数字が増えたことと実体的な富が増えたこととは同じではない。
いま、たまたま原油価格が急落しているので円安が輸入に与える影響が過小に評価されているが、これはアベノミクスとやらとは何のかかわりもない要素だ。
大阪では景気回復の呼び水として外国人観光客の増加のための対策を強化するという。外国人が日本にきてお金を落としてくれれば日本が潤うというわけだ。
なるほどわかりやすそうな議論ではある。それもまた結構な対策だといっておこう。
しかし、それは翻って考えれば、日本の庶民の購買力が低いということと、それを底上げする対策を回避していることとつながる。いや海外からの集客と、庶民の購買力をあげることとは矛盾しないし両方やったらいいだけのことだという議論があるだろう。しかしその政策の実態は国内の庶民の購買力をあげるためにはその本体である労働者の賃金を上げねばならないが、それを回避したまま需要増を狙っている人たちの願いの応じた政策だと指摘しておきたい。同じあたりから最賃制の底上げや物価上昇分を上回る賃上げをせよというような声が聞かれないのはそのよい証拠だ。
自分の腹を少しも傷めないで利益を上げたい人たちの安易な対策だ。
大幅な金融緩和で資金はだぶついている。大企業の内部留保は使い道がないまま膨れ上がっている。
そこから1％や2％と課税して吐き出させたからと言って大企業はいささかも痛痒を感じない。痛くもかゆくもないが自分が手に入れたものは舌だって出したくないというだけのことだ。
そもそも「サービス残業」分や年給不付消化分、非正規労働だということで「同一労働同一賃金」の原則を破って非正規労働者を収奪した分を国民に返すというだけのことであって、なにも企業の利潤を不合理・不当に奪うわけではない。
あくどく収奪した分を適正利潤の水準にするというだけのことで、1％や2％では到底、償いになっていない。
東北の震災復興税の回復、累進課税制度の回復などをして大企業が溜め込んだものを、貧困層に移転してやるということだ。
財政には所得再半分機能があるということは教科書で大概の人たちが学んできたが、それが貧困層から富裕層へでは（消費税が典型）話にならない。
- 2015/02/14(土) 00:02:08|
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